こんにちは、SHU(@shublog_fx)です!!
みなさんFXでの取引時間って、気にしていますか?
国内株式の取引では、基本的に証券取引所が開いている平日9時~15時の間しか取引ができません!
しかし、FXは平日では24時間取引をすることが可能です。
※土日は世界のほとんどの国の為替市場が閉まっているため取引をすることはできません。
・月曜日取引開始時間
午前7時前後から取引が可能(FX会社によって多少のバラつきはあります)
・金曜日の取引終了時間
翌朝(土曜日)の午前6時前後に設定されていることが多い
24時間取引ができますが、時間によって相場の傾向などが違います。
本記事では、FXの取引時間と、各時間帯の特徴について解説していきたいと思います。
FX取引ができない日
FXでは、取引できない例外日があります。
主な例外は、下記となります。
- クリスマス
クリスマスは、海外ではほとんどのFX市場が閉まっています。ただし、日本のFX市場のみ開いています。※クリスマスが土日の場合は、原則通り取引できません!
- 大晦日・お正月
大晦日の取引は、各FX会社によって取引できる時間帯が変わってきます。利用しようとしているFX会社の大晦日の取引時間を確認しましょう。お正月(元日)の取引時間については、平日であっても取引をすることはできません。日本だけでなく海外の市場も休場になるためです。元日の翌日からは、ほとんどのFX会社で通常通り取引が可能になります。
- その他の祝日
日本では祝日であっても土日と被っていない限り取引が可能です。しかし、国によっては祝日に市場が休場となる場合がありますので注意が必要です。
市場の種類
FXには東京市場、ロンドン市場、ニューヨーク市場など、さまざまな市場があります。
時間によって、相場の傾向が変化していきます。
東京市場は、日本時間で「午前9時~午後17時」であり、東京外国為替市場が開いている時間帯です。
株のように東京証券取引所のような特定の場所はありません。
外為ブローカーおよび日本の外国為替会計の代理人である日本銀行がその場で外国為替の売買を行っています。
ロンドン市場やニューヨーク市場などの外国為替市場とは、ネットワークを通じて世界各国の市場が24時間つながっています。
トレーダーたちは、このネットワークを通じて24時間取引が可能となっています。
外国為替市場は、上記の表のように、複数あります。上記の国以外にも市場があり、常時どこかが開いています。
注意ポイント
市場時間帯は時期によって異なります。
- 冬時間:基本の時間帯
- 夏時間:サマータイム。冬時間より1時間早く取引や経済指標の発表が行われます。※ニュージーランドやオーストラリアなどは南半球に位置していますので、日本時間で冬時間の時に夏時間が、夏時間のときには冬時間が適用されますので注意が必要です。
サマータイム
- ウェリントン(ニュージーランド)
10月第1日曜日 ~ 3月第3日曜日 - シドニー(オーストラリア)
10月最終日曜日 ~ 3月最終日曜日 - ロンドン(イギリス)
3月最終日曜日 ~ 10月最終日曜日 - ニューヨーク(アメリカ) 4月第1日曜日午前2時 ~ 10月最終日曜日午前2時まで
MT4ではロンドン時間が標準になっています。
市場で特に重要市場は、下記3つです。
- 東京市場
- ロンドン市場
- ニューヨーク市場
この3つの市場は「世界三大市場」と呼ばれています。
世界三大市場が開いている時間に、取引が活発化する傾向があります。
東京市場の相場の特徴
東京時間(東京市場):9時~17時
東京、香港、シンガポールなどの市場が開き、アジア地域に住んでいる人が取引に参加してくる時間帯です。
ドル円にかぎって言うと、特にゴト日といわれる5日、10日などの5と0のつく日は、日本企業の決算日であることが多く、海外への支払いのためにドルが多く買われる傾向にあります。
そのため仲値が決まる10時前のレート(9時55分ぐらいまで)はドル円の値動きが活発になります。
午前中は、動きが活発な場合が多いです。
注意すべき点としては、オーストラリアや中国の経済指標の発表がありますので、欧州通貨の値動きが静かな一方で、オセアニア通貨は比較的動きやすい傾向にあります。
補足としてゴト日以外にも連休や大型休暇の前には、旅行のためのドルを用意するためにドルがよく買われることがあります。
はてな
仲値とは、金融機関が外国為替取引をする際の基準となるレートのことです。
TTM(Telegraphic Transfer Middle Rate)ともいい、金融機関が毎朝9時55分の為替レートを参考に決定します。
5の倍数の日に円安になる傾向を狙った手法をゴト日の仲値トレードといいます。
正午12時を過ぎると、相場は安定していきます。
15時頃までは、落ち着いた動きを見せ、それほど大きな動きはありません。
16時頃になるとロンドン市場のトレーダーたちが参入してくるため、再び活発になります。
17時になると東京時間が終わり、東京市場がクローズします。
そのかわりにロンドン相場が開くため、欧州勢がぞくぞくと参加し、さらに活発化になっていきます。
ロンドン市場の相場の特徴
欧州時間(ロンドン市場)夏時間:16時~24時 冬時間:17時~25時
この時間は、ロンドン市場だけでなく、フランクフルトなどのEU諸国の市場が開きます。
またニューヨーク市場の時間とも一部重なるため、非常に活発になります。
またロンドンは、貴金属の現物取引の中心地ともなっており、金の現物取引では世界の中心であると言われています。
為替だけでなく、金などの貴金属取引なども活発に動く傾向があり、市場では大きな存在感があります。
FXにおいて主要となるのはユーロが絡んだ通貨ペアになります。
取引数:ユーロドル>ドル円>ポンドドル
欧州時間は値動きが激しすぎることが多いため、初心者にはおすすめしません!
各時間の特徴を解説していきます。
日本時間午後17時に市場が開きます(夏時間は16時)。
EU諸国勢の参入によって、東京市場での流れは大きく変化する可能性があります。
注意ポイント
この時間帯に経済指標が発表されることもあり、午後17時前後にはとくに注意しましょう!
日本時間22時からニューヨーク市場が開くため、値動きが激しくなります。
日本時間23時になると、オプションカットの時間となりますので、さらに値動きが激しくなったり、予期せぬ動きを見せます。
日本時間24時(0時)には、ロンドンフィキシングという、ロンドンにおいて日本で言うところの仲値が決まります。
その前後では、予期せぬ方向へ相場も変動していくことが多いです。
オプションカット
カットオフタイムとも呼ばれ、「通貨オプション」の権利行使の最終的な締め切り時間のことです。 通貨オプションとは、あらかじめ定められた期間や期日に、定められた価格で買う権利、または売る権利を売買する取引のことです。 具体的には、1か月後にドル円を100円で100万ドル買う権利という感じです。
ロンドンフィキシング
東京時間の仲値に相当する時間で、その日の対顧客向けの基準レートを決める時間です。 夏時間では、日本時間午前0時がロンドンフィックスとなります。 (冬時間の場合は、日本時間午前1時)この時間の為替レートが、その日の両替のレートや企業との取引レートとなるため、様々な思惑が働き値動きが激しい時間帯となります。 特に月末月初は、ユーロドルやユーロポンドが大きく動きやすく、断続的に上昇したり、突然、大口の売買が入ったりするため、非常に注意が必要です。
全体を通して見ると、欧州時間は非常に活発に動くため、やはり初心者にはおすすめできない厳しい環境だと言えます。
ニューヨーク市場の相場の特徴
ニューヨーク時間(ニューヨーク市場) 夏時間:22時~6時 冬時間:23時~7時
FXにおいて最も重要な時間であるとされています。
市場参加者が多く、重要な経済指標などの発表も多いことから、ロンドン市場の次に活発な動きを見せます。
日本時間22時~24時頃まで、前述したようにロンドン市場などの欧州市場と相場が重なることから、相場が活発に動きます。
大きな取引をする投資家も多いためトレンドが発生しやすくなります。
また、この時間帯に発生したトレンド相場は長続きする傾向にあります。
しかし、経済指標などのファンダメンタル的な要素がありますので、トレンドが反転して逆のトレンドに切り替わるということも考えられます。
日本時間午前1時になると、さらに大きな取引が出やすい時間になります。
午前2時を過ぎると、ゆっくりと落ち着いた動きを見せますが、突発的な動きを見せることもあるので、気を付ける必要があります。
日本時間午前5時になると、シカゴの通貨先物取引が終了する時間となり、売買が一時的に膨らみますが、そこからまた落ち着いていきます。
日本時間午前6時頃からは、ゆっくりと落ち着いて、7時でクローズとなります。
ニューヨーク時間はトレンドが発生しやすい相場ですので、トレンド相場に乗っていくことが大事です。
まとめ
いかがでしたでしょうか?
FXでトレードを行う場合、東京時間、欧州時間、ニューヨーク時間の特徴がそれぞれありました。
メモ
- 『東京時間』は、午前中は、動きが活発な場合が多く、正午12時を過ぎると、相場は安定してくる。
- 『欧州時間』は、午後17時前後には相場が活発になるため、注意が必要。予期せぬ動きや、今までのトレンと逆の動きをみせることがあるため、初心者には厳しい時間帯。
- 『ニューヨーク時間』はトレンドが発生したら長く続くので、トレンドをフォローできれば、利益をだせる。ただし、経済指標や主要人物の発言には気をつける。